周辺環境が悪化しない物件を探す。

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立地・環境のこだわりのポイントは大きく分けて以下の3つ。

　1.周辺環境。
　2.用途地域。
　3.建べい率・容積率。

周辺環境として、まわりにどんな施設や庖舗などがあるか、最寄り駅までどれくらいか、などの立地と、自然が多いか、高い建築物や工場がないか、など環境にて、戸建てやマンションに長く快適に住めるかどうかが決まる。

現在は問題が無くても、数年後に幹線道路が近くを通ったり、隣にマンションが建築されて採光が悪くないなども注意したい。そのためにもお目当ての戸建てやマンションを現地確認することは必要、しかも平日と休日の朝・昼・晩に分けて現地を訪れ、子供の通学時の状況や休日の買い物渋滞の有無等の日常の環境変化を確認するのが良い。

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欠陥住宅には補償体制がない、という現実。

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戸建て、マンションそして新築中古を問わず自分で欠陥住宅をチェックする動きがある。
販売業者も建築現場の人も、基本的には売ってしまえば終わりという傾向が強い。しかし、購入者はその欠陥を何年も、あるいは何十年にもわたって受け止める必要がある、家屋の値段の安さには、必ずそれ相応の「リスク」が伴うと思って間違いが無い。安い掘り出しものに住もうというのは、失敗の元となる。マンションの欠陥物件の場合は、住民全体が被害者になるケースが多いが、一戸建ての場合には自分だけが被害者となる。

とくに建物の基礎部分(スケルトン)などに致命的な欠陥があると、震災などでの人命に関わる。例えば、県と民間との第3セクターで進められたこの事業であるが、かつて水田であった土地(地盤) を、業者も、家を買った側も軽視した事にて、かなり深く基礎工事必要だったのに、怠った欠陥住宅が問題になったことがあった。結果、この家は、床下の材木とのあいだにスキ問ができて家が傾き、住めない状況になった。

他にも、崖を切り崩した土地に建てた分譲住宅にて、業者保障のガケが崩れ、岩や大きな石が降ってきて危険極まりない状況になり、我慢して住んでいるケースもある。後日、自治体が岩石用の防護ネットを数億円かけて設置する対応をする。本来は、当初から崖を全面コンクリートで打つのが正しい対応。

ベランダの排水溝の設計と施工ミスで、雨が降るたびにベランダが水浸しになる物件や、現場の人間の食べ残した弁当が天井裏に残っていてゴキブリの巣のようになった物件や、排気ダクトが全室共通で、他人の所帯の魚を焼くにおいが換気扇のスイッチを入れたとたんに室内に充満する物件など、例を挙げればきりがない。

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